トラストリング株式会社の事業内容と今後の発展

トラストリング株式会社では、システム開発をおもな事業としています。その柱のひとつとなるのが、「バーチャルSEサービス」です。チャットやTV電話などのツールを駆使して、企業や店舗のさまざまな問題を解決していきます。

実際に現場に出向かなくても、まるでそこいるかのように開発を行うことから、「バーチャル」の名前がつけられました。
会社訪問を行わないのは、おたがいの時間やコストの浪費を最小限にするという目的があるからです。

現在ではクラウドサービスなどの充実で、現場にいなくてもシステム開発のやり取りができる環境が十分にととのってきました。

ほかにも、事細かな見積もりや納期設定なども、トラストリング株式会社では不要だと考えています。そもそも、システムというのは実際に使用しなければ正しいニーズが分かりません。そのため、スピーディーなリリース、検収、改修、再リリースというサイクルを繰り返し、最短でより理想的なシステムに近づけていくことを心がけています。

実績としては、ECショップの構築から保守、管理システムや業務ツールの開発まで、数多くの企業に導入されています。

そして、トラストリング株式会社のもうひとつの柱となる事業が、「Pepper」にかかわるシステム開発です。Pepperというのは、SoftBankから発売されている人型ロボットのことです。人の感情を読み取り、コミュニケーションを取ることが得意で、アプリやプログラムでさまざまにカスタマイズすることもできます。

テレビCMなどでも、すっかりおなじみの存在となってきました。「レンタルペッパー」では、このPepperを貸し出すサービスを行っています。

1日からでも気軽にレンタルでき、望みどおりの動きや言葉、画像や動画表示などをすべて無料でプログラミングします。
レンタル中はエンジニアも同行してサポートするので、緊急時もふくめ、安心して使用することができます。

一方、すでにPepperを購入して、商品やサービスの広告に利用している企業も多いのではないでしょうか。しかし、なかなかうまく使いこなせなかったり、飽きてしまったりと、結局ほとんど使用していないところも多いと思います。「Akinai App」ではそんな顧客に対して、さまざまな「アキない」アプリを提供しています。

たとえば、話しかけることで日常会話ができる「ほぼ会話」や、胸のタブレットで動画を再生する「百聞は一動画に如かず」、そしてスマートフォンでPepperを操作できる「あなたの代わリモコン」などがあります。

レンタルサービスでつちかった経験から、さまざまな要望に応えられるアプリがそろっています。定額サービスなので、好きなものを自由に選び、変更することもできます。

また、Pepperは最近では、そのコミュニケーション能力の高さから、介護施設でもよく利用されるようになりました。「ごきげん動?画」では、そんな介護施設で暮らすお年寄りに、Pepperを通じたビデオレターのサービスを提供しています。

「ごきげんどう?」と問いかけることで、孤独になりがちなお年寄りに、家族との大切な絆や日常を届けてくれます。

インストールは無料で、月額料金もかかりません。もともと、「心あるシステムで世界中の人々を幸せに」というのが、トラストリング株式会社の経営理念でもありました。そこからスタートしたPepperの事業は、この「ごきげん動?画」でひとつのゴールに到達したともいえます。

これだけにとどまらず、公民館やコンビニ、病院、学校、ショッピングモールなど、山間部や過疎地域にもまだまだニーズがあるはず。トラストリング株式会社ではその考えのもと、笑顔を届けられる人を一人でも増やしていくために、今後もさらなる事業展開を予定しています。

株式会社i-plugの事業内容と今後の発展

株式会社i-Plugは、新卒逆求人サイト「OfferBox」の運営をメインに行う企業です。OfferBoxは、これまでの就職活動の概念をくつがえす画期的なWebサービスです。

現在の就職活動というのは、基本的に学生が希望する企業にエントリーをし、それに対して企業が書類選考やテスト、面接などのチェックを経て選ぶ、という形で行われています。しかし、OfferBoxでは、その流れをまったく正反対にしています。手順としては、まずサイト上に学生がプロフィールを登録します。履歴書のような文章だけではなく、これまでの経験や研究、関心などを写真や動画を使って自由にアピールすることができます。

そうして作られたデータベースから、企業は欲しいと思う人材を見つけだし、これに対してオファーを送ります。学生自身もアクセスなどをグラフで確かめられるので、気になる企業には「会いたい」と通知することもできます。オファーを学生が承認すれば、あとはこれまでどおり選考が行われることになります。

これまでとまったく違うのは、それぞれおたがいに興味を持った時点から選考が始められるという点です。従来の就職活動では、まずそこに至るまでにいくつもの面接などを行う必要があり、大変な労力やコストがかかっていました。OfferBoxでは、それを一気に解消することができるのです。

ほかにも、個人と企業の特性を診断することでよりピンポイントにマッチングできる「適性検査eF-1G」や、サイト内の行動履歴をAIで分析し、より相性の良い順にプロフィールが表示される、などといった最新のテクノロジーによるサポートも用意されています。これによって、企業側も大学生側も、これまでなら出会うことさえなかった相手を見つけることができるようになるのです。まさに双方にとってWin-Winを実現する、新時代の新卒採用システムといえるでしょう。

その事業内容は各界からも高く評価され、テクノロジーやベンチャーなどの分野で各賞を受賞。さらに、大阪府や経済産業大臣から事業認定を受け、大阪商工会議所との業務提携もはかられています。登録企業は、大手から外資、中小、ベンチャーまで幅広く2,500社以上。登録学生の数は、2017年5月31日現在で5万8,000人以上、累計では12万人を超えています。これは、10人に1人の学生が利用している計算になります。

グローバル化する市場を背景に、日本の就職活動はますます厳しいものとなっています。新卒生のじつに2割が内定を得られず、3割は早期退職といように、その半数近くは失敗に終わっているといいます。株式会社i-Plugでは、このような日本の就職活動におけるミスマッチを根幹から変え、より多様化させていきたいと考えています。

その一環として、地域金融機関との提携で得られた採用ノウハウを地方企業へ提供し、地域活性化をはかったり、学生がクールビズで選考に参加できるよう「就活クールビズ宣言」プロジェクトを進めるなど、さまざまな活動を行っています。

社名の「i-plug」は、「i」がヒトをあらわし、「 Possibility(可能性)」、「Learning(学習)」、「Unlimited(無限大)」、「 Growth(成長)」のそれぞれ頭文字から取られています。今後もその使命にのっとり、ヒトと企業、そして社会とをつなげていくことで、よりその可能性を広げていく事業を目指しています。

株式会社アライズの事業内容と今後の発展

株式会社アライズは、大阪市中央区に本社のあるコスト削減ソリューションに力を入れている会社です。
主な事業内容は、情報通信事業、情報通信機器・OA機器やLED照明の販売、WEBサイト制作、システム構築、新電力事業など、幅広い事業内容を通して法人向けソリューションを行っており、多岐にわたる分野をまとめてコスト削減することに強みを持っています。
年々進化していく技術と機器、これらを活用してコストを削減していくことで取引先法人のコストを減らし、新たな事業や既存事業のリソースを拡大します。

株式会社アライズは、電話回線やインターネット回線コストを効果的にカットします。
携帯電話では格安SIMが登場、インターネット回線においても格安インターネット接続サービスが普及しており、コストダウンする機会が増えています。しかし手続きや手続き終了後に生じる可能性のある、接続できないと言ったトラブルへの懸念からそのまま利用している法人が多く存在します。このような法人の事業内容や、求めるサービスに対応したネット通信回線の提案をしています。
その他にも、電力のコスト削減にも注力しています。関心はあるけど実際にどうしたらよいか分からない、そんな法人が多い中で、新電力を活用することで電力などのコスト削減をサポートしています。同じくLED照明への交換もおこなうと、コスト削減効果をより強く実感できることでしょう。

株式会社アライズは、このようにIT技術や様々な機器を活用できていない会社のサポートに強みを持っています。
年々新しい技術や機器が登場する中で、関心はあっても情報や技術格差が生じてしまいます。特に中小企業やSOHOといった専門分野に特化している傾向が高い事業は、IT技術や機器に対して専門的な人員を配置しておらず、古くからのシステムや機器、通信・電力契約を利用していることが珍しくありません。
人がいない、検討する時間がない、このような理由で効率化できるのにされないことで、本来支払う必要のないコストを負担しています。これらを削減することで、資金を本業に回したり、新たな事業のリソースにしてほしい、そんな思いを持って事業展開をしています。

株式会社アライズの特長は、情報通信契約や電力契約の検討、WEBサイトの構築や運用のコスト削減、OA機器やLED照明などオフィス関連の取扱まで行っており、一貫したコスト削減を行えることです。
ITやAIなど、次々と登場する新しい機器やサービスを活用し、効率化を通じて今後の発展をサポートする、それが株式会社アライズの使命です。

ポノス株式会社の事業内容と今後の発展

ポノス株式会社は、1990年に大阪府大阪市で加増処理技術会社として設立されました。現在は、京都府京都市下京区に本社を置いており、社員数100名を擁しています。また、東京都渋谷区恵比寿に「江戸オフィス」があります。

1990年に設立された当初は、ゲーム機であるプレイステーション向けのゲームソフトなどを開発するコンシューマーゲーム事業が中心でした。その後、2001年からソフトバンク、KDDI、NTTドコモなどの各携帯電話キャリア向けのゲーム開発を始め、フィーチャーフォンゲーム事業を展開しています。

2008年以降、スマートフォン向けのゲーム事業に進出しており、2012年にリリースした「にゃんこ大戦争」が大ヒットして、ポノス株式会社を代表するゲームに発展し、全世界で2,700万ダウンロードを記録しています。

ポノス株式会社が開発するゲームの特徴は、企画、開発が完全に内製であることです。ゲーム運営だけではなく、海外展開などの手続きもすべて自社で行っています。また、京都本社オフィス内に社内BARなどがあり、終業後にゆっくりとお酒を楽しむことができるなど、クリエーターが働きやすい環境にとことんこだわっています。

また、会社が設立されて25年以上、ゲーム開発だけに集中して事業展開を行ってきましたので、様々なノウハウが社内に蓄積されています。現在は、事業内容として、スマートフォンなどのスマートデバイス向けのゲーム開発を、ゲーム事業における成長戦略の中核においています。

また、グーグル・プレイやアップル・ストアなどのインターネット・マーケットを経由することで、日本国内だけではなく、海外市場に向けても、ポノス株式会社が自社開発、企画を行っているオリジナルゲームを配信しています。

ポノス株式会社は、京都に根をおろしたグローバルなゲーム・カンパニーになることを目指しています。また、「求められるものは創らない、それ以上を創りだす」を会社のビジョンにしています。開発するゲームによって、顧客の笑顔、前向きな気持ち、夢、希望を創出することがポノスの役割だと考えています。

今後の発展に向けて、エンターテイメントを通じて、文化をもっと豊かなものにして、顧客の生活に有為と感じてもらえるようなゲームの商品、サービスのラインナップを拡充していき、配信先の国、地域を増加させ、世界中の人たちに楽しんでもらえるゲームを作っていきます。

株式会社ネオコーポレーションの事業内容と今後の発展

ネオコーポレーションは、大阪府大阪市に本社が存在する株式会社です。創業は平成11年11月、設立は平成12年3月になります。本店は本社が存在する同じビル内にあり、他の地域として東京・九州に支社、仙台・名古屋・広島に支店があります。
事業内容についてですが、事業所向けの電力コストを削減する、産業用電気機器の製造販売を主に取り扱っています。2016年4月からスタートした電力自由化による電気小売サービスにも取り組み、一般家庭向けの電力コスト削減にも精力的に事業展開している状況です。

平成16年からネオコーポレーションが販売を開始した、電子ブレーカー「ネオコントロールシステム N-EBシリーズ」は、業界でナンバーワンの人気を誇ります。

N-EBシリーズは電力コストの削減に貢献する機器です。一般的なブレーカーでは動かすときに大量の電流を受け入れられる容量にしなければならず、低圧電力の基本料金が高くなりがちです。無駄にコストを支払う結果になるところを、N-EBシリーズにはネオコーポレーションの独自技術が使われているため、導入することで低めの基本料金に変えても今まで通り、仕事で機械を使用することが出来ます。安全基準をクリアした製品ですので、安心して使い続けることが可能です。

N-EBシリーズと合わせて使うことにより、更なるコスト削減を実現しているのが、LCという機器です。コンプレッサーや溶接機を使用して電気代が高くなりがちな場合に、LCを導入することで基本料金を大幅に削減することが可能です。状況によっては月に数千円もコストを削減できるようになります。
他にも、電力の使用を視覚化して管理ができるデマンド表示パネルや、エアコンの室外機を自動的に制御するACCDといった製品を提供しています。これらの機器は、ネオコーポレーションが自社開発しており、他のメーカーには無いものです。
このように、ネオコーポレーションは自社の機器を使って、顧客の電気コストを削減する取り組みに重点をおいた事業展開をする会社だと理解することができるでしょう。

今後の発展については、主力製品の売上が好調の状態をキープしており、さらなる発展のために株式市場への上場を目指している状況です。新たに始まった電気小売サービスにも、積極的に取り組んでいます。離島を含めた全国の地域でサービスを提供しており、事業者向けだけでなく、一般家庭向けの電気コストを削減しやすくした料金プランを用意しています。N-EBシリーズなどの自社製品を通じて、電気料金のコストを下げるノウハウを活用した、今後の新たなサービスにも注目したいところです。